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執筆者の写真TH design

景気や変化に強い企業が必ずやっていること

更新日:2022年4月11日

こちらは、World Economic Forum(世界経済フォーラム)が5年に1度、5年後までにビジネスパーソンに必要とされるTop10のスキルを定義しているものです。世界をリードする企業はこうした情報を手がかりに社員に対して先行して教育を行い、来る時代に成果を上げています。

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コロナ禍において企業の浮き沈みを見ているとその差を決定づける「これは!」と思うことがありました。それは、人材開発や人材育成です。


以前から何となく感じていたことではあったのですが、コロナ禍においても何とかなっていたり、横ばい以上の成果を出している企業は予算を投じて「人材開発・人材育成」を続けてきた企業だということです。


「それだけのこと?」と思う方も多くいると思いますが、人が育ったり新たなスキルを獲得するためには、それなりの時間がかかり、一朝一夕でできることではありません。つまり、景気が悪くなったり事業が先行かなくなってからでは遅いということです。


ベンチャー企業では多くの場合、従業員が50名を超えた頃から人材育成の必要性を感じ始め100名を超えるくらいまでに人材育成や人材開発何らかのカタチで取り入れています。


人材育成や人材開発は、事業を成長させたり持続する上で、先行して行う必要がある重要課題と考えられます。


最近では、こんな記事が出るくらい日本は世界に遅れをとっています


世界的に人材育成や人材開発を積極的に行なっている企業の例としては、


Apple

我々は、10年をかけ、クリエイティブな人材とテクニカルな人材を育ててきた。外部から気軽に調達できるもんじゃないんだ。即戦力になるような人材なんて存在しない。だから育てるんだ スティーブ・ジョブズ

GE

リーダーになると、成功とは「他人を成長させること」になる。 ジャック・ウェルチ

国内製造業では私の前職である日立グループは、創業者の小平浪平の意思を受け継ぎ自社で人材育成することに重きを置き、グループの人事部門直轄に人材育成部門(HRD:Human Resource Development)を設置し、事業の先行きを見込んだ研修などを行なっています。


勘違いして欲しくないことは、「一流企業だからできる」と考える人がいますが、それは間違いです。ここに挙げた企業は全て元はベンチャーです。「人材育成を行なったから一流企業になった」のです。


結局、人が会社を作り、人の力が会社の底力となるのだと思います。


繰り返しになりますが、人材開発や人材育成は先行投資です。予測不能かつ変化のスピードが速いこれからの社会に対応するために、一日も早く人材開発や人材育成に取り組むことをオススメします。


私たち TH design では、日立グループ全社の人材開発を担う部門で、企画〜設計〜講師〜運営を経験し、エンジニア、コーポレート、営業と多くの職種を担当した実績に加えて

精密機器メーカー、ベンチャー企業で人材開発や育成の立ち上げを行なってきた確かな実績があります。


企業の大小、産業、職種に関わらずお気軽にお問合せください




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